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2018年5月17日木曜日

マルチビタミン/市場動向素材50音順1997-「ヘルスフードレポート/Health Food Report」Ⓡ登録商標山の下出版Ⓒ著作権所有

マルチビタミン/市場動向素材50音順1997-「ヘルスフードレポート/Health Food Report」Ⓡ登録商標山の下出版Ⓒ著作権所有

素材フリガナ マルチビタミン 2018収載
素材 マルチビタミン
1997市場規模 250
1997市場動向 ボトルタイプ従来品に加え数種の粒・カプセルをパックしたマンスリーパック、デイリーパックが登場、支持広がる。
1998市場規模 200
1998市場動向 無店舗大型商品の伸び止まる。便利さではなく継続摂取の啓蒙必要。マンスリーパック、デイリーパックの次はキャラクター商品化も。
1999市場規模 180
1999市場動向 各ブランド売上小型化。セット商品は詰め替えタイプに伸び。微量ミネラル規制緩和・表示許可でリニュアル品登場の方向。
2000市場規模 180
2000市場動向 低価格化に、高含有・ミネラル配合等でリニュアル。通販セット品堅調のため、新たに商品化検討増。利用者商品選択固定化。
2001市場規模 200
2001市場動向 さらにマルチタイプ化進む方向。新たに微量機能成分配合したリニュアル品増。継続摂取のための提案も必要。
2002市場規模 250
2002市場動向 微量成分をさらに補強したスーパーマルチタイプ提案続く。無店舗ネットワークビジネスでの海外ブランド品多種登場。
2003市場規模 300
2003市場動向 無店舗ネットワークビジネスで100万個規模製品も。各種ミネラルも配合しマルチサプリメント化図られる。
2004市場規模 350
2004市場動向 ビタミン、ミネラル素材吸収する流れ。年間約10万円、個人個人、個別の配合バランス製品可能性模索される。
2005市場規模 400
2005市場動向 年代別に継続摂取できる製品提案も。健康機能素材製品のベースとして様々な製品に採用される。
2006市場規模 450
2006市場動向 「ベースサプリメント」の提案。無店舗ルートでも主力製品に戻る動き。各社、独自のマルチビタミン製品を育てる方向。目的が判る内容設計。
2007市場規模 480
2007市場動向 老化予防等必要栄養成分を整えた製品を独自に設計、差別化し各社提案。利用者に継続摂取働きかける。
2008市場規模 480
2008市場動向 各ルートで幅広い価格帯での製品化。各社共主要製品として位置付け。会員化特典図るなど継続摂取促す提案。
2009市場規模 480
2009市場動向 特徴的な成分、処方を打ち出し差別化図る。日常食生活不足必要栄養成分を認識、積極的に継続摂取する習慣を普及。
2010市場規模 450
2010市場動向 各種成分全て摂取必要の認識はあるが、年間1回から複数回(月)程度購入が多い。特に体感性求めていないためか。継続摂取でどのような機能が
得られるのか示したい。
2011市場規模 430
2011市場動向 健康維持体感自覚で摂取継続。不足成分、機能成分含め内容情報を幅広い年齢層に向け発信。試用展開できるか。ネットワークルートでは売上の半
分近くを占める。
2012市場規模 430
2012市場動向 継続摂取サプリメントとして根強い支持。精神的な満足感、製品設計にも反映される。体感得られるための工夫、さらに何を加えたらいいのか、可能
性探る。
2013市場規模 430
2013市場動向 基礎栄養として幅広い年齢層で継続利用。ライフスタイル、特に今後増加する高年齢層における不足成分説明必要。日本人の特徴的な栄養摂取内
容分析を。
2014市場規模 400
2014市場動向 店販、通販、訪販等各ルートで定番位置づけ。不足補助栄養を全て含有しているイメージがあるため、ビタミン以外の必要成分も含む製品設計が増
えていくとみられる。
2015市場規模: 420
2015市場動向: 総合栄養成分含有分野飲料「エナジードリンク」、ダイエット分野飲料「スムージー」に対応していく製品開発増える見込み。食品、飲料市場との関係濃
くなる傾向。
2016市場規模: 400
2016市場動向: 様々なルートのメーカー主要製品として売上の一定割合を持つ。継続利用する場合の安心感(機能成分多種含有)から支持されている。その総合的
な機能の内容情報提供。
2017市場規模: 400
2017市場動向: 総合栄養補助食品として、店販、通販、訪販等で売上上位。毎日摂取サプリメントとして位置づけ定期購入利用提案。その中でも独自性特徴づけがポ
イント。




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体裁/B5判64頁。1,500円送料215円。内容/市場規模/上位素
材数字・動向。素材生理機能一覧/約500素材。流通ルート約50概要。注目素
材/研究/製品。原料供給メーカー/約300社。受託加工メーカー/約100社。
製品メーカー/約500社。関係団体/機関その他。
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